長谷川理事長は、人間に脅威をもたらすもう一つの要因として、人間の貪欲性を挙げ、新たな世代の人々にとっても脅威を生み出すことになると説いた。そして、人類が自ら内蔵している脅威から、人々の生命と安全を確保するために、日本が「人間の安全保障」の概念を推進していくことは重要であると述べた。詳細はここをクリックして下さい。
この講演討論会の録画と議事録はここをクリックして参照して下さい。
この声明は、平和構築協会や京都国際平和構築センターのメンバーを中心に、滝澤三郎元UNHCR駐日代表、国際医療協力の第一人者である國井修医師、報道写真家の大石芳野様ら「平和構築の実践、研究、啓発」に関与してきた２６人の連名で提出された。提出された声明文と鷲尾栄一郎副大臣との会見内容はここをクリックして下さい。
日本平和構築協会と京都国際平和構築センターが共催でオンライン・ブックレビューを開催して、まずは神余隆博元国連大使に国連安保理改革を考えていくにあたって、その正統性と実効性について説明してもらった。その後に外務省外交総合政策局長を務めた西田恒夫元国連大使と星野俊也国連次席大使がコメントされた。また参加者からも多様な意見が出された。その詳細はここをクリックして参照して下さい。
オリンピック憲章に掲げられている高邁な理想を再確認することができ、Tokyo2020オリンピック・パラオリンピックが開催されて良かった。また、選手による人権やジェンダー平等を訴える一定程度の政治的メッセージが受け入れられたことが評価された。意見交換の詳細はここをクリックして下さい。
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国連のボランティアー派遣機関のUN Volunteers Programme（UNV）創設50年になった。この機会に1987年から1993年まで国連ボランティアー（UNV）プログラムの事務局次長あった長谷川祐弘氏へのインタビューを特集します。長谷川氏は、この機関を主にコミュニティ開発支援組織から国連の平和維持活動の重要なパートナーに立ち上げました。長谷川祐弘氏とのインタビュー記事がUNVブロックに掲載されましたので、こちらをご覧ください。
国連事務総長特別特使クリスティン・バーグナーは、2021年5月26日に京都芸術大学の東京外苑キャンパスにある京都国際平和構築センターで、明石康（カンボジア、元ユーゴスラビア）長谷川祐弘（東ティモール）山本忠通（アフガニスタン）の3人の元国連事務総長特別代表と元国連大使の大島賢三、神余隆博、星野俊也の3人の大使と京都国際平和構築センターで会談した。京都国際平和構築センター評議会議長、丹羽貴大副学長も参加された。
参加希望者は、井上健(camelworld[@]aol.com)にご連絡下さい。
日本の外交官や学者とのオンライン会話の中で、ノーベル平和賞受賞者のジョゼ・ラモス・ホルタ元大統領は、日本の国会が民主的政治の原則を堅持してミャンマーで起きたクーデターを非難した決議案を2021年6月8日に衆議院で可決したことを賞賛した。
