日本平和構築協会と京都国際平和構築センターが共催でオンライン・ブックレビューを開催して、まずは神余隆博元国連大使に国連安保理改革を考えていくにあたって、その正統性と実効性について説明してもらった。その後に外務省外交総合政策局長を務めた西田恒夫元国連大使と星野俊也国連次席大使がコメントされた。また参加者からも多様な意見が出された。その詳細はここをクリックして参照して下さい。
オリンピック憲章に掲げられている高邁な理想を再確認することができ、Tokyo2020オリンピック・パラオリンピックが開催されて良かった。また、選手による人権やジェンダー平等を訴える一定程度の政治的メッセージが受け入れられたことが評価された。意見交換の詳細はここをクリックして下さい。
(*Unfortunately, your browser does not support the pdf viewer. Instead…
国連のボランティアー派遣機関のUN Volunteers Programme（UNV）創設50年になった。この機会に1987年から1993年まで国連ボランティアー（UNV）プログラムの事務局次長あった長谷川祐弘氏へのインタビューを特集します。長谷川氏は、この機関を主にコミュニティ開発支援組織から国連の平和維持活動の重要なパートナーに立ち上げました。長谷川祐弘氏とのインタビュー記事がUNVブロックに掲載されましたので、こちらをご覧ください。
国連事務総長特別特使クリスティン・バーグナーは、2021年5月26日に京都芸術大学の東京外苑キャンパスにある京都国際平和構築センターで、明石康（カンボジア、元ユーゴスラビア）長谷川祐弘（東ティモール）山本忠通（アフガニスタン）の3人の元国連事務総長特別代表と元国連大使の大島賢三、神余隆博、星野俊也の3人の大使と京都国際平和構築センターで会談した。京都国際平和構築センター評議会議長、丹羽貴大副学長も参加された。
参加希望者は、井上健(camelworld[@]aol.com)にご連絡下さい。
日本の外交官や学者とのオンライン会話の中で、ノーベル平和賞受賞者のジョゼ・ラモス・ホルタ元大統領は、日本の国会が民主的政治の原則を堅持してミャンマーで起きたクーデターを非難した決議案を2021年6月8日に衆議院で可決したことを賞賛した。
日本人３人の国連事務総長特別代表と３人の国連大使の提言です。詳細はここをクリックして下さい。
参加登録はnaokokumagai71[@]gmail.comへメール。
茂木敏充外務大臣へのミャンマー情勢に関するこの「提言」は、元国連事務総長特別代表の明石康(カンボジア・旧ユーゴスラビア)、長谷川祐弘（東ティモール）と山本忠通（アフガニスタン）と元日本国政府代表国連大使の大島賢三、神余隆博と星野俊也氏により作成された。提言はこちらからご覧ください。
Aleksandra Babovic and Arbenita Sopaji, two members of the Global Peacebuilding Association of Japan (GPAJ), examine Japan`s approach to the Myanmar crisis in their article published by the Institute for Policy Studies dated April 5, 2021. Please click here for full article.
